THE SOVEREIGN
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1972年、一人の経済学者が定式化した。
「体」は比喩ではなく、文字通りの「資本」である──
そして放置すれば、減価償却する。
1. 原点：グロスマン・モデル（1972年）
マイケル・グロスマン（Michael Grossman）は、1972年の論文 "On the Concept of Health Capital and the Demand for Health"（Journal of Political Economy）で、経済学史上初めて「健康」を減価償却する資本ストックとして定式化した※1。
- 人間は初期状態で一定の「健康資本」を持って生まれる
- それは加齢とともに自動的に減価償却される
- 「運動・栄養・睡眠・医療」は、この劣化を補う設備投資である
- 投資しなければ、資本は毀損し、生産能力（＝収入）が低下する
つまり、あなたの体は株式と同じだ。放置すれば価値が下がり、適切に投資すれば価値が上がる。「体が資本」は、ことわざではない。グロスマンが数式で定式化した投資理論である※1。Google Scholarでの被引用数は約12,000回。健康経済学の基盤を築いた論文だ。
2. 劣化のコスト：投資しないと何が起きるか
睡眠資本の毀損 ── GDP比2.92%の損失
RAND研究所のハフナーら（2016, 2017）は、睡眠不足が国家経済に与える損失を5カ国で定量化した※2。日本の損失は年間最大1,380億ドル（約15兆円）、GDP比2.92%と、調査対象国で最悪の数値を記録している。
「6時間未満」の睡眠を「6〜7時間」に改善するだけで、日本経済には約757億ドルの還付効果がある。枕やイヤープラグへの投資は、個人にとっても国家にとっても、最もレバレッジの高い「設備投資」だ。
睡眠時間と死亡リスク ── Cappuccio et al. (2010)
130万人を対象としたメタ解析で、6時間以下の睡眠は全死亡リスクを12%増加させることが示された（ハザード比1.12）※3。逆に9時間以上の過剰睡眠も30%のリスク増と関連する。──「寿命」という資本の絶対量が、睡眠投資量に直接連動している。
肥満の因果的コスト ── Cawley & Meyerhoefer (2012)
従来の相関研究では、肥満による超過医療費は年間656〜676ドルとされていた。しかしコーリーらは操作変数法（実子のBMIを操作変数に使用）で因果関係を特定し、真のコストは年間2,741ドル──従来推計の約4倍であることを因果的に推定した※4。
米国における肥満起因の医療費総額は年間1,684億ドル、総医療支出の16.5%に相当する※4。「体が資本」を無視した延長線上に、これだけの国家的損失がある。
3. 見えない損失：プレゼンティーイズム
レップケら（2009年、10社・51,648人の多企業共同研究）は、健康関連の生産性損失が直接医療費の2.3〜4倍に達することを明らかにした※5。最も見過ごされている損失──プレゼンティーイズム（出勤しているがパフォーマンスが出ない状態）のコストだ。
- プレゼンティーイズムの損失額（$3,055/人・年）は、欠勤損失（$520）の約5.8倍
- 医療・薬剤費（$1,165）を加えた総コストのうち、プレゼンティーイズムが64%を占める
- うつ病・筋骨格系疾患のプレゼンティーイズムコストは欠勤の5〜10倍
つまり、企業にとって最大の健康コストは「社員が休むこと」ではない。「体調が悪いまま出社すること」だ。身体資本の劣化は、本人にも会社にも見えない形で生産性を蝕んでいる。
4. 投資リターン：身体に投じた$1の回収率
企業ウェルネスのROI ── Baicker et al. (2010)
ハーバード大学のバイカーらは、22の先行研究を統合したメタ解析で、企業ウェルネスプログラムのROIを算出した※7。
従業員1人あたりの年間プログラムコストは平均$144。それに対し、医療費削減$358、欠勤削減$294のリターン。$1投資すれば$6になって返ってくる※7という計算だ。
ただし、この高ROIには重要な留保がある。2019年、イリノイ大学が約5,000人を対象に実施したRCT（ランダム化比較試験）では、企業ウェルネスプログラムによる医療費削減・欠勤削減・生産性向上のいずれにも有意な因果効果が確認されなかった※13。Baickerの高ROI推定は、健康意識の高い社員が自発的に参加する「選択バイアス」を反映していた可能性がある。$1→$6は一つの参考値であり、普遍的な法則ではない。
身体不活動のグローバルコスト ── Ding et al. (2016)
Lancet誌に掲載されたディンらの研究は、身体不活動が世界で年間675億国際ドルの経済損失を生んでいることを示した※8。医療費の80.8%は先進国が負担している。1日わずか10分の追加運動が、この数兆円規模の世界的損失を食い止める防波堤になり得る。
5. 栄養──「何を食べるか」は資産運用である
モザファリアンら（2011年、NEJM、12万人・20年間追跡）は、体重変化に最も影響する食品を特定した※9。ポテトチップスや加工肉は長期的な資本劣化（肥満）を加速させ、ナッツやヨーグルトは体重を抑制する──食の選択は「好み」ではなく、身体資本の資産運用戦略だ。
さらに、リコ・カンパら（2019年、BMJ、SUNコホート）の研究では、超加工食品を1日4サービング以上摂取する群は、2サービング未満の群と比較して全死亡リスクが62%増加（ハザード比1.62）※10。同号に掲載されたスルールら（2019年）の研究でも、UPFの10%増加ごとに心血管疾患リスクが12%上昇する用量反応関係が確認されている※11。グロスマン・モデルにおける「減価償却率」は、食事によって意図的に加速される。
6. 日本の現在地：46兆円の「負債」
2022年度の日本の国民医療費は約46.7兆円、一人当たり37万3,700円※12。このうち生活習慣病が占める割合は圧倒的だ。
- 高血圧性疾患：約1.7兆円
- 糖尿病：約1.2兆円
- 脳血管疾患：約1.8兆円
- 心疾患：約2.2兆円
- がん（悪性新生物）：4.3兆円超
これらの多くは、運動・睡眠・栄養という「身体資本への投資」によって予防あるいは重症化を回避できる疾患だ※12。一方、健康経営銘柄に選定された企業の離職率は3.5%──全国平均（11.9%）の3分の1以下。身体への投資は、個人だけでなく組織の資本効率も引き上げる。
7. 結論：「体が資本」はGrossmanが定式化した投資理論だ
1972年、グロスマンは予見した。
体は「減価償却する資本ストック」であり、運動・栄養・睡眠は「設備投資」であると。
54年後の今、その予見はRAND研究所、Lancet、NEJM、Health Affairsの膨大なエビデンスによって広範に支持されている。身体への「不投資」のコストは、睡眠不足だけで日本のGDP比2.92%※2、身体不活動で世界675億ドル※8──数字は、身体資本の劣化を放置する代償の大きさを語っている。
THE SOVEREIGNが掲げる4つの資産クラスのうち、BODY（身体資本）を最も根源的な資産と位置づけるのは、このためだ。すべての投資は、まず自分の体が「稼働」していなければ始まらない。
「体が資本」は、比喩ではない。
経済学者が定式化し、膨大な実証研究によって支持されてきた投資理論だ。
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コラムを読む※1: Grossman, M. (1972). "On the Concept of Health Capital and the Demand for Health." Journal of Political Economy, 80(2), 223-255. DOI: 10.1086/259880
※2: Hafner, M. et al. (2017). "Why sleep matters — the economic costs of insufficient sleep." RAND Corporation, RR-1791. DOI: 10.7249/RR1791
※3: Cappuccio, F.P. et al. (2010). "Sleep Duration and All-Cause Mortality: A Systematic Review and Meta-Analysis of Prospective Studies." Sleep, 33(5), 585-592. DOI: 10.1093/sleep/33.5.585
※4: Cawley, J. & Meyerhoefer, C. (2012). "The medical care costs of obesity: An instrumental variables approach." Journal of Health Economics, 31(1), 219-230. DOI: 10.1016/j.jhealeco.2011.10.003
※5: Loeppke, R. et al. (2009). "Health and Productivity as a Business Strategy: A Multiemployer Study." JOEM, 51(4), 411-428. DOI: 10.1097/JOM.0b013e3181a39180
※6: Nagata, T., Loeppke, R. et al. (2018). "Total Health-Related Costs Due to Absenteeism, Presenteeism, and Medical and Pharmaceutical Expenses in Japanese Employers." JOEM, 60(5), e273-e280. DOI: 10.1097/JOM.0000000000001291
※7: Baicker, K., Cutler, D. & Song, Z. (2010). "Workplace Wellness Programs Can Generate Savings." Health Affairs, 29(2), 304-311. DOI: 10.1377/hlthaff.2009.0626
※8: Ding, D. et al. (2016). "The economic burden of physical inactivity: a global analysis of major non-communicable diseases." The Lancet, 388(10051), 1311-1324. DOI: 10.1016/S0140-6736(16)30383-X
※9: Mozaffarian, D. et al. (2011). "Changes in Diet and Lifestyle and Long-Term Weight Gain in Women and Men." NEJM, 364(25), 2392-2404. DOI: 10.1056/NEJMoa1014296
※10: Rico-Campà, A. et al. (2019). "Association between consumption of ultra-processed foods and all cause mortality: SUN prospective cohort study." BMJ, 365, l1949. DOI: 10.1136/bmj.l1949
※11: Srour, B. et al. (2019). "Ultra-processed food intake and risk of cardiovascular disease: prospective cohort study (NutriNet-Santé)." BMJ, 365, l1451. DOI: 10.1136/bmj.l1451
※12: 厚生労働省 (2024). 「令和4（2022）年度 国民医療費の概況」.
※13: Jones, D., Molitor, D. & Reif, J. (2019). "What Do Workplace Wellness Programs Do? Evidence from the Illinois Workplace Wellness Study." The Quarterly Journal of Economics, 134(4), 1747-1791. DOI: 10.1093/qje/qjz023